2014年3月21日

当院では、歯科用レーザーや位相差顕微鏡、粉塵吸引機、クリーニング機器など、最新の歯科機器を揃えております。

項目	イメージ	内容	価格（税込）
初診相談		カウンセリング、口腔内健診、診査（保険に準じます）	保険適用
検査・診断料		口腔内撮影、レントゲン撮影、検査、模型製作、診断など （終了時までの再検査も含みます）	33,000円
小児矯正		1期治療（混合歯列期）	385,000円
		2期治療（永久歯列期）	385,000円
		ムーシールド（低年齢向け装置）	49,500円
成人矯正		メタルブラケット	770,000円
		クリアレジンブラケット	825,000円
		セラミックブラケット	880,000円
インビザライン （マウスピース）矯正		最初の検査料	33,000円
		治療代金（調整料込）	935,000～1,100,000円
調整料		月に一度の調整のため来院が必要です	3,300円/月
保定観察料		矯正治療後の後戻りを防止するために3か月に1回程度来院いただき観察します	1,100円/月

参考例：矯正治療の費用

当院では、現金でのお支払いのほかにクレジットカード決済・交通系ICカード決済のご利用が可能です。

クレジットカード決済

交通系ICカード決済

矯正治療などの自由診療では健康保険は使えませんが、高額治療費は医療費控除の対象となります。
医療費控除について

医療費控除とは、自分や家族のために医療費を支払った場合、一定の金額の所得控除を受けることができる制度です。

治療にかかった費用は医療費控除の対象となります。医療費控除は医療費の負担を軽減するために設けられた制度で、1年間に10万円以上の医療費が必要となった場合に所得税の一部が戻ってきます。

本人及び生計を同じにする配偶者その他親族の医療費（毎年1月1日から12月31日までの分）を支払った場合には、翌年の3月15日までに申告すると医療費控除が適用され、税金が還付または軽減されます。

ただし、1年間に支払った医療費が10万円以上でなければ対象となりません（申告額は200万円が限度です）。所得金額合計が200万円までの方は、所得額の5％以上医療費がかかった場合に申告できます。

控除される金額は下記の計算額となります。

所得税率は所得が多いほど高くなりますので、高額所得者ほど還付金は多くなります。

詳しくは国税庁のホームページへ

・医師、歯科医師に支払った診療費、治療費
・治療の為の医薬品購入費
・通院、入院の為に通常必要な交通費（電車賃、バス代、タクシー代等）
・治療の為に、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師による治療を受けた際の施術費
・その他

・確定(還付）申告書（給与所得者は源泉徴収票）
・領収書（コピーは×）
・印鑑、銀行等の通帳

＊確定（還付）申告書は地元の税務署においてあります。
＊申告期間は翌年の2月16日から3月15日の間です。ただしサラリーマンの方の還付は1月以降受理されます。